原価●●円が、販売価格■■円に！
高利益ビジネス、そして必ず大ヒット商品になる秘密とは一体何なのか…。
今回はそのマル秘テクニックに迫ります！
その内容とは・・・。
2012年10月1日、世界銀行は「世界開発報告2013」を発表しました。
同報告によると、世界の就労人口（職業に就いて収入のある人）は30億人余りと見られています。
一方で、就職先を積極的に探す失業者は約2億人で、このうち約7,500万人（約4割）は15歳～24歳の若者が占めています。
さらに就職を諦めた成人の失業者は約20億人、学業も訓練も受けず、失業中で職探しもしていない若者は約6億2,100万人に上ると推計されています。
若者が深刻な打撃を受けています・・・。
ここ数年の金融危機による世界経済の減速に伴い、国内外ともに雇用情勢は厳しい状況が続いています。
日本では失業率の低下が続いていますが、足元では就業を諦めた人が増加していることによる影響も大きく、雇用情勢の改善は滞っています。
世界経済も日本経済も今、停滞しています。
先行きが見えないこんな時代だからこそ、心と身体の健康を保ち、どっしりと構えて、冷静に考えられる自分、冷静に行動できる自分でありたいものです。
さて、こんな経済状況下ではありますが、好調な業界もあるようです。
その業界とは…、「製薬業界」です。
製薬とは、薬品、特に医薬品を製造することです。
薬品とは、精製あるいは配合されて何らかの用途に利用可能な状態とした化学物質のうち、少量で使用するものです。
特に、人間や動物における疾患の治療・診断・予防及び苦痛の軽減に有効な特定の作用を及ぼすことを目的に剤形が整えられたものを、「薬剤」と言います。
そして、医療を目的とした薬品が、医薬品となります。
大きく分けて、医療用医薬品と、薬局・薬店で誰でも購入できる一般用医薬品があります。
早い話が、病人が増えているということです。
毎年病人が増えているから、飲んだり、塗ったり、注射したりする医薬品を製造する会社の業績が良いのです。
不景気で収入が減っているので本当は病気になっている場合ではないのに、少しでも無駄な出費は避けたいはずなのに、何とも皮肉な話です。
製薬業界がどれほど好調かというと、下のグラフを見て下さい。
近年の日本の製薬業界の規模（主要対象企業62社の売上高計）をまとめたものです。
売上高は年々増加していることが分かります。物凄い成長率です。
2004年で5.5兆円だった売上が、5年後には1.6倍の8.8兆円に伸びています。
世界の医薬品市場規模も同様です。
2000年では3,628億ドルの市場規模でしたが、10年後の2010年には8,612億ドルと、約2.4倍成長しました。
ガン、精神病、アレルギー、アトピー、便秘、風邪、そしてインフルエンザ…。
確かに病人は増え続け、そしてこれに対応するように、薬やらワクチンやらがドンドン売れています。
増える病気に売れる薬、製薬会社が儲かるのも納得です。
病気が増えると当然のことながら医療機関も儲かります。
ワクチンも例外ではありません。
ワクチンの原価は何と約350円、それが販売会社、卸売業者と流通し、医療機関は約1,000円で仕入れるそうです。
インフルエンザの予防接種は保険外診療です。いわゆる自由診療ですから、費用は医療機関の自由裁量で決められます。
さて、インフルエンザの予防接種ですが、基本的に子どもは2回接種、大人は１回接種を推奨している医療機関がほとんどのようですが、費用はどうなっているのでしょうか。
病院の全国平均は、下記の通りとなっているようです。
■大人1回目3,168円
■子ども1回目2,702円
■子ども2回目2,379円
ご覧の通り、約1,000円で仕入れたワクチンが、約2～3倍の金額で販売できるわけですから、医療機関にとってもこの時期の主力商品になるわけです。
但し、インフルエンザが流行ろうが流行るまいが、売れ残りは返品できず、しかも翌年には使えません。
なので、インフルエンザが流行らなかった場合は、いかにして予防接種を薦めるかが、課題だそうです。
勿論、これは製薬会社にとっても同じことが言えます。
例えば、今年のインフルエンザの予防接種者数が激減したとします。
すると、医療機関は返品が効かない為、大量のワクチンの在庫を抱え廃棄します。
製薬会社は返品を認めませんから、今年の売上金額には響きません。
しかし、今年大量の赤字を出した医療機関は、来年の購入量を控えます。
すると、製薬会社にとっては、ワクチンの翌年の売上に響くわけです。
ですから、医療機関と製薬会社がお互い「Win Win」になるためには、毎年ワクチンが大ヒット商品になってもらわないと困るわけです。
ワクチンを大ヒット商品にするためにはどうしたら良いか、答えは簡単です。
多くの国民が予防接種をすればいいわけです。
では、どうすれば多くの国民に予防接種をしてもらえるのでしょうか。
それは、国民にワクチンが必要だと思わせれば良いのです。
そこで活躍するのがマスメディア（新聞社・出版社・放送局など特定の発信者から、不特定多数の受け手へ向けての情報伝達手段となる新聞・雑誌・ラジオ放送・テレビ放送・インターネット・ブログなどのメディア＜媒体＞）である、テレビや新聞です。
良 識ある医療関係者やジャーナリストの人達などが散々指摘し、厚生労働省とWHOもが「ワクチンでインフルエンザは予防できない」「有効とするデータはな い」と言っていた、2009年の豚インフルエンザ（新型インフルエンザ）ワクチンについて、その危険性の真実を伝えずに、こともあろうことかパンデミック の恐怖とワクチンの必要性を散々繰り返したのが最たる例です。
人は、情報操作によって簡単に支配できると言われています。
『国民をいかにして統治するか』、いつの時代も施政者は常に考えています。
昔の専制国家という体制では、「恐怖・暴力・不安」といったキーワードで、国民を統治していました。
時代の流れとともに統治手法も変わり、現代は「情報」によるコントロールが主体となっています。
それを主に担っているのが、マスメディアである、テレビや新聞です。
そもそも、「テレビ放送の父・原子力発電の父・プロ野球の父」と呼ばれ、読売グループを日本屈指のメディアグループに育て上げた正力松太郎さんは、アメリカ中央情報局（CIA）のエージェント（コードネーム：ポダム）だったことは今や有名な話です。
そのような立場の人間が、テレビや新聞業界を支配してきたわけですから、何ら不思議なことではありません（この話は長くなるので、また別の機会にご紹介させて頂きます）。
さて話を戻しますと、テレビ業界も新聞業界も、昨今の不景気・インターネット広告に広告収入を奪われるなどの影響で、経営難となっている状況です。
特に民放テレビ局は、スポンサーからの広告収入で成り立っているため、社員にとっては会社の収入源である広告収入の減少は、死活問題となります。
ですから、大切なスポンサーの機嫌を損なわぬよう、社員はスポンサーの意図をくんだ番組構成にならざるを得ません。
莫大な資金力を持つ製薬会社・日本医師会は、テレビ業界や新聞業界にとって大スポンサーであり、実に多くのテレビ番組・ニュース番組のスポンサーを務めています。
また、製薬企業70社からなる「製薬業界政治連盟」は、政界にも幅広く資金提供をしています。その額は何と、8年間で11億円。
このように、今や製薬業界は、マスメディア業界（特に大手新聞社やテレビ局）に留まらず、政界にまで大きな影響力を持っています。
こ うして、製薬業界から莫大な資金提供を受けている、マスメディア・政界は、2009年に大流行しパンデミック宣言された、豚インフルエンザ（新型インフル エンザ）が、実は弱毒性で、実は通常のA型インフルエンザで新型でもなんでも無かったにもかかわらず、当時の厚生労働大臣は緊急記者会見を行って新型イン フルエンザが登場したと虚偽の表明をし、マスコミもこれに追随して真実を隠ぺいしてしまったのです。
厚生労働省が、「新型インフルエンザウイルスは、弱毒性であり、致死性は低い」、「ワクチンでウイルス感染そのものは抑えない」としながらも、テレビや新聞では「重症化すると危険である」「感染拡大対策にワクチンが必要だ」と強調し、かなり大げさに報道したのです。
多くの人は、自分より権威のある人、好きなアーティスト・作家・コメンテーターが言っている情報を信頼しています。
ですが、ここに「情報」によるコントロールの罠が隠れています。
情報操作をされたくないなら、テレビや新聞は見ない。
心身の健康を損ないたくないのなら、テレビCMで流れている物は買わない。
これは、知る人ぞ知る、最低限の鉄則です。
情報には常に表と裏があります。
情報だけでなく、私たちが住む三次元という世界では、そのほとんどに表と裏があります。
表を信じるか、裏を信じるか、それは個人の自由です。
でもその前に、表と裏、二つの情報をしっかりと吟味し、それから判断しても遅くはないのではないでしょうか。
＜つづく＞
虹の戦士-T